エンディング業界特化の人材紹介サービス「葬祭キャリアサポート」を7月開始　おくりびとアカデミー

納棺師養成機関「おくりびとアカデミー」を運営する株式会社おくりびとアカデミーは、エンディング業界に特化した人材紹介サービス「葬祭キャリアサポート」の提供を2026年7月16日から開始した。
納棺士コース13期目、全コース累計200名超の受講生が学ぶ教育機関として、専門教育を受けた人材・業界を志す人材と、全国の葬儀社・関連会社をつなぐ。

■ サービスの4つの特長
■ 料金・ご利用の流れ(求人企業様へ)
■ 求職者の方へ
■ 背景:採用難が続くエンディング業界と、届ききらない「志ある人材」
■ 今後の展開　
■ 会社概要

■ サービスの4つの特長

1. おくりびとアカデミーが母体

最大の特長は、納棺師養成機関(納棺士コース13期目・全コース累計受講生200名超)を母体としている点。おくりびとアカデミーでは半年間の専門課程で、故人様への処置技術から遺族に寄り添う接遇・所作までを体系的に教育しており、業界に関心を持つ在校生・卒業生とのつながりを活かした紹介が可能。入社後の教育負担を抑え、早期の戦力化が期待できる。

2. 映画『ほどなく、お別れです』葬儀監修など、メディアを通じた発信力

おくりびとアカデミーは、浜辺美波さん・目黒蓮さん主演の映画『ほどなく、お別れです』(2026年2月公開)の葬儀監修を担当し、劇中の納棺の儀のシーンでは代表・木村が所作指導を行った。ほかにもNHK「プロフェッショナル仕事の流儀」、フジテレビ「ザ・ノンフィクション」等での紹介を通じて、一般の求人媒体とは異なる形で業界に関心を持つ方々と出会えており、卒業生に限らず、業界への強い志を持つ人材の紹介が可能だ。

3. 業界の「現場」と「教育」の両方を知る、質の高いマッチング

葬儀業界の職種・現場・採用事情を踏まえた上でマッチングを行う。夜間対応の有無・地域特性・経験年数といった細かな条件のすり合わせにも対応し、「入社してみたら想像と違った」というミスマッチと早期離職を防ぐ。対応職種は、葬祭プランナー、納棺師・湯灌師などの専門職から、営業・事務・管理職・マーケティング職まで、葬儀業界のあらゆる採用をカバーする。

4. 完全成功報酬型。採用決定まで費用はかかりません

求人企業の費用は入社確定後に発生する完全成功報酬型で、相談・求人票の掲載・候補者の紹介まで無料。「成果の見えない求人広告費を払い続けている」という採用課題に対し、リスクのない形で利用できる。

■ 料金・ご利用の流れ(求人企業様へ)

入社確定後に成功報酬が発生する完全成功報酬型。相談・求人票の掲載・候補者の紹介・面接調整まで、採用が決まるまで費用は一切かからない。情報収集段階の相談も歓迎している。

■ 求職者の方へ

葬儀・終活(エンディング)業界での仕事に関心を持つ方の相談を受け付けている。業界経験・アカデミー在籍の有無は問わず、未経験から始められる仕事も多数紹介している。「情報収集だけ」「話を聞いてみるだけ」の相談も歓迎で、在職中の相談は秘密厳守。登録・相談・紹介まで費用は一切かからない。

■ 背景:採用難が続くエンディング業界と、届ききらない「志ある人材」

多死社会を迎え、葬儀・納棺の担い手の需要は年々高まる一方、業界の採用環境は厳しさを増していて、納棺師・葬祭スタッフは採用後の教育にも多くの時間とコストを要する。

一方、おくりびとアカデミーには、葬儀監修を担当した映画『ほどなく、お別れです』やテレビ番組等のメディアを通じて納棺師という仕事を知った方々から、全国より入学・就業の問い合わせが数多く寄せられている。その中には「今すぐこの業界で働きたい」という熱意を持ちながら、就業の入り口が見つからない方も少なくない。

おくりびとアカデミーは、半年間の専門課程を通じて納棺師を育成し、これまで多くの卒業生をエンディング業界へ送り出してきた。卒業生は現在も全国の葬儀社・納棺会社の現場で活躍している。事業としての人材紹介は行っていなかったものの、卒業生の就職先探しや、葬儀社からの「人材を紹介してほしい」という相談に応える就職支援は、これまでも日常的に行ってきた。

本サービスは、こうして自然発生的に生まれていた「教育機関ならではのマッチング」を正式な事業として体制化するものだ。「人材を求める葬儀社」と「業界を志す人材」、双方の存在を最もよく知る教育機関として、両者をつなぐ架け橋となっていく。

■ 今後の展開　

まずは主要都市を中心にサービスを提供し、順次全国へ拡大していく。本サービスが目指すのは、単なる人材のマッチングにとどまらず、「働く人」「業界関係各社」「業界全体」の三者すべてにとってプラスとなる循環をつくること。志ある人材が良い環境で長く活躍し、葬儀社の採用・育成負担が軽減され、業界全体のサービス品質が向上する。そのために、業界で働く人々のコミュニティ形成や、健全な労働環境づくりに資する情報発信にも取り組んでいく。　　
また、これまでの多数問い合わせのあった採用支援やWeb集客サービスについても取り組んでいく。